事態を重く見た株式会社フジテレビジョンおよび親会社であるフジ・メディア・ホールディングスは、組織刷新に向けた動きを急速に強めている。トップを務める港浩一社長の号令のもと、社内通報制度の再構築や外部の弁護士を交えた事実関係の調査が進められてきた。
しかし、長年培われてしまった「成功体験」に基づく上意下達の組織構造を劇的に変えるのは容易ではない。形だけの研修やガイドラインの策定にとどまらず、現場の制作予算や人員配置、評価制度そのものに踏み込んだ構造改革を行わない限り、真の信頼回復は遠いとの見方が社内外で根強く残っている。
