金融市場では商品ごとの返戻率の二極化が進んでいる。ソニー生命保険株式会社が提供するソニー生命の学資保険のように、無駄な保障を削ぎ落とし教育資金積立に特化した商品は、高い返戻率を維持する代表格として人気を集めてきた。一方で、総合保障型をうたう商品は、万が一の保障が手厚い反面、満期時の貯蓄性という観点では元本割れのリスクを最初から抱えていることが多い。
つまり、契約者が「教育資金を増やすこと」を目的にしているのか、それとも「親の保障」を求めているのかによって、選ぶべき商品は根本的に異なる。目的に合致しない契約を結んでしまうことこそが、後々の後悔を生む最大の要因となっているのだ。
