公園以外の選択肢として注目されるのが、河川敷や海岸、アウトドア施設などのオープンスペースです。しかし、これらにも特有の制約が存在します。
1. 河川敷における「自由使用」と自治体条例の交錯
多摩川や荒川、淀川といった一級河川の河川敷は、原則として誰もが自由に利用できる公共空間です。ただし、堤防や高架下の広場が市区町村の管理公園として整備されている場合、その敷地内には自治体公園花火規制が適用されます。
また、河川敷周辺の自治体が独自に「夜間花火規制条例」を定めているケースが多く、例えば21時以降の花火や大音量の音楽演奏に対して過料（2,000円〜5万円程度）を科す地域が増えています。周囲に民家が少ない場所であっても、風向きによって煙が数百メートル先まで流れるため、近隣配慮を怠ることはできません。
2. 海岸花火ルールと砂浜保全の厳罰化
神奈川県の湘南海岸や逗子海岸、千葉県の房総沿岸などでは、県の海岸保全条例や市条例によって海岸花火ルールが厳格に運用されています。夜間（22時以降）の花火禁止や、ロケット花火・吹き出し花火の規制が行われており、警備員による夜間巡回が常態化しています。
特に問題視されているのが「燃えカスや針金を砂の中に埋める行為」です。翌朝に海水浴客や小さな子どもが素足で踏んで怪我をする事故が多発しており、見つかった場合は重大なマナー違反として厳しく警告されます。
3. キャンプ場やBBQ施設の専用エリア活用
周囲への迷惑や条例違反のリスクを完全に排除したい場合、最も推奨される花火穴場スポットは民間が管理するキャンプ場です。管理人が常駐し、防火バケツや消火器が完備されている施設では、安全を確保した上で手持ち花火を楽しむことができます。ただし、一部の施設を除き打ち上げ花火許可区域として指定されていない場所での大型花火や連発花火は禁止されているケースが多いため、予約時の事前確認が欠かせません。
