お金の相談をする際、担当者の肩書に目を配る生活者は意外と少ない。一般的に名刺に記載されるファイナンシャル・プランナーという名称は、国家資格であるFP技能士から民間資格まで幅広く存在する。なかでも日本FP協会が認定するCFPやAFPといった資格は、定期的な単位取得と継続教育が義務付けられており、最新の税制や社会保険制度への知見を測る一つの目安となる。
面談の場では、担当者がこちらの話をどれだけ深く聞き出そうとしているかを観察してほしい。初対面で家族構成と年収を聞いた直後に特定の商品パンフレットを広げるFPは、警戒すべきシグナルだ。優れたプランナーは、まず現状の家計簿を徹底的にヒアリングし、数十年先までのキャッシュフロー表を丁寧に作成することから始める。
「この提案を採用した場合、他社商品と比べてどんなデメリットがあるか」という質問を投げかけてみるのも効果的だ。即座に明確な根拠とリスクを説明できる担当者であれば、単なる営業マンではなく、長期的な相談相手として信頼に足ると判断できる。
