文化庁が取りまとめた「敬語の指針」では、敬語を単なる形式的なルールではなく「相手に対する敬意や配慮を表現し、円滑な人間関係を築くための道具」と位置付けている。言葉の正誤だけに囚われると本質を見失う。
ビジネスマナーは時代とともに少しずつ柔軟化しているが、相手組織に対する敬意の表現だけは揺らぐことがない。なぜなら、自分をへりくだり相手を立てる「自他を区別した言葉の選び方」こそが、将来的に取引先や顧客との信頼関係を任せられるかどうかの判断基準になるからだ。形式を暗記する作業ではなく、相手への誠意を形にする所作として敬語を身につけることが求められている。
