大学受験における最大の山場である大学入学共通テストでは、独立行政法人大学入試センターによって厳格なルールに基づく「得点調整」が発動される。科目間での極端な難易度差を受験生に背負わせないための救済策だが、その運用実態は極めてシビアだ。
原則として、同一グループ内の科目間（例えば理科の物理・化学・生物など）で20点以上の平均点差が生じ、かつそれが問題の難易度差に起因すると認められた場合にのみ、分位点差縮小法などを用いた得点調整が適用される。つまり、19点差の開きであれば放置されるケースもあり、素点の差がそのまま偏差値換算や合否判定に直結してしまう現実がある。
一方、学校法人河合塾の「全統模試」や駿台予備学校の「駿台模試」といった大手予備校の判定システムは、より高度な換算ロジックを走らせている。過去数十年に及ぶ膨大な追跡データと各大学の志願動向を突き合わせ、科目ごとの重み付けや標準偏差のブレを補正した上で、真のボーダーライン（合格可能性50%や80%のライン）を算出する。各予備校が発表する偏差値表の数字が微妙に異なるのは、母集団の学力水準の違いに加え、内部で採用している換算アルゴリズムの思想が異なるからに他ならない。
