街を歩けば至る所で見かける「撮影禁止マーク」のピクトグラム。直感的に理解できるカメラに斜線が入った標識ですが、設置される現場ごとに禁止へ踏み切らざるを得なかった切実な舞台裏が存在します。
美術館において「なぜ撮影禁止なのか」という疑問は常に議論の的となります。一般にはフラッシュの光（紫外線や強い可視光）による絵画顔料の化学変化・退色劣化を防ぐ物理的保全が挙げられますが、本質はそれだけに留まりません。所蔵元と著作権者の乖離が大きな要因です。企画展で海外や個人コレクターから作品を借用する際、契約条項に「一切の撮影禁止」が盛り込まれている事例が一般的です。運営側が許可したくとも、国際的な権利関係の取り決め上、全面禁止にせざるを得ない構造があります。さらに、通路を塞いでポーズを取る来館者やシャッター音による鑑賞体験の阻害が、他の来館者からの深刻なクレームに直結している点も見逃せません。
一方、神社仏閣における撮影禁止の経緯は、神聖な「祈りの場」としての尊厳維持に直結しています。京都や奈良をはじめとする古刹では、境内の紅葉や枯山水、仏像の撮影を巡り、参拝者同士の小競り合いや三脚による石畳・重要文化財の破損、御朱印待ちの列に向けた無断撮影が相次ぎました。仏像自体は古代・中世の制作物であり著作権の保護期間（著作者の死後70年）を満了していますが、信仰の対象としての「静謐（せいひつ）の保持」を優先し、本堂内のみならず境内全域を撮影禁止へ転換する寺院が続出しました。
商業施設や飲食店における規制強化も急ピッチで進んでいます。後述するトラブル事例にあるように、客が映り込むことによる肖像権・プライバシー侵害のリスクや、厨房・レジ周辺を無断で撮影されることによる防犯上の懸念、同業他社によるメニューや店舗デザインの偵察行為の防止が目的です。施設運営者は所有権や賃借権に基づく「施設管理権」を有しており、管理権に基づいて敷地内でのルールを自由に設定できます。「客としてお金を払っているのだから撮る権利がある」という主張は、法的には通用しません。
