取材によって判明した撤退対象エリアは、主に築年数が経過した単独のロードサイド店舗や、近隣店舗と商圏が重複している地域集中型のエリアだ。特に、老朽化が進み耐震補強や大規模改修が困難な店舗が今回の統合・閉店の優先対象となっている。
具体的には、千葉県や神奈川県の一部郊外エリア、茨城県のロードサイド沿いの旧型店舗で統合が進められている。一方で、埼玉県内の主力幹線道路沿いや、駅チカの好立地店舗については、改装を施した上で営業を継続する方針だ。
自慢の大型駐車場を備えた店舗が消えるのは寂しいが、近隣のフラッグシップ店へ経営資源を集約させることで、より高品質なサービスの提供を目指している。全店舗が消滅するわけではなく、次世代型店舗への一本化に向けた「選択と集中」が行われているのだ。
