C2C電子商取引の現場において、送料の数十円から数百円の差は出品者の純利益に直結する。特にメルカリをはじめとする個人間取引で熾烈なシェア争いを繰り広げているのが、薄型・小型荷物の専用配送枠だ。
ヤマト運輸がセブン-イレブンやファミリーマートで提供する宅急便コンパクトは、専用BOX（購入必須）を用いれば厚さ5cmまで収容可能という立体的な強みを持つ。これに対して、日本郵便がローソンなどで展開するゆうパケットポストは、発送用シールを貼れば郵便ポストに直接投函できる機動性が売りだ。ポストの投函口（約3cm〜4cm）を通過しさえすれば、わずかな厚みの膨らみも許容されるケースが多い。
ここで重要なのは、資材費を含めたトータルコストの計算だ。専用箱代と送料を合算したとき、アクセサリーや薄手の衣類であれば、シール代数円と最安級の送料で済むゆうパケットポストの一強となる。しかし、厚みのあるコスメ容器や小型家電の詰め合わせになると、箱の強度が担保された宅急便コンパクトでなければ配送事故のリスクが高まる。厚みと壊れやすさの境界線をどこで見極めるかが、利益を守る分水嶺だ。
