ネット上の節約まとめや動画サイトでは、「電気代を下げるには契約アンペア数を下げるのが一番手っ取り早い」という言説が頻繁に拡散されています。しかし、このアドバイスをオール電化の単身世帯が無批判に実践すると、取り返しのつかないトラブルに見舞われます。
まず押さえるべき契約アンペア数変更の真相として、多くのオール電化住宅向け専用プラン（東京電力の「スマートライフ」や関西電力の「はぴeタイムR」など）は、そもそも「アンペア制（10A〜60A）」ではなく、主開閉器の容量に基づく「kVA（キロボルトアンペア）契約」または「一律固定の基本料金制」を採用しています。つまり、ブレーカーのアンペア数を下げようとしても、契約形態そのものが異なるため基本料金は1円も下がらないケースが大半なのです。
仮にアンペア制が適用できる従量電灯プランに無理やり変更し、契約を30Aや40Aまで落とした場合、悲劇的な事態を招きます。IHクッキングヒーターは強火調理時に約2,000W〜3,000W（20A〜30A相当）を単独で消費します。ここにエアコン暖房（約600W〜1,500W）と電子レンジ（約1,200W）、さらに給湯器の追い焚きが重なれば、瞬時にブレーカーが遮断されます。冬の凍える夜に調理をするたび部屋が真っ暗になり、冷蔵庫やPCの電源が落ちる生活は節約どころか日常の破壊に他なりません。
また、電力会社乗り換えシミュレーションを行う際にも、新電力の甘いキャッチコピーに注意が必要です。市場連動型プランを採用している新電力に乗り換えてしまうと、冬場の電力需給ひっ迫時に単価が急激に跳ね上がり、大手電力会社のオール電化プランよりも請求額が倍増した事例が相次いでいます。オール電化専用プランは参入している新電力が極めて少なく、安易な切り替えは避けるのが賢明です。
