万が一、上司や会社から「詳しい理由を話さなければ許可しない」「その理由では休ませられない」と不当な追及を受けた場合、どう振る舞うべきだろうか。前述の通り、理由の開示を強要したり、理由の内容を理由に申請を却下したりする行為は違法性が高い。
会社が時季変更権を行使できるのは、「その日にその人物が休むと現場が完全に停止する」といった合理的かつ客観的な理由が存在する場合に限られる。単なる「人手不足」や「個人的な気に入らない感情」で拒否することは許されない。もしハラスメントのような問合せを受けたり、不当な不利益をちらつかされたりした場合は、発言の記録やメールの履歴を残し、社内のコンプライアンス窓口や最寄りの労働基準監督署へ相談する備えをしておくことが重要だ。
