ネット上の一部では「芸能界は甘い」「なぜ地上波に戻れないのか」といった極端な意見も見受けられますが、ここには現代のメディア構造に関する大きな誤解があります。
地上波テレビ局は、不特定多数の視聴者に無料で届ける公共の電波を使用し、番組制作費を民間企業の広告出稿（スポンサー料）で賄っています。そのため、企業イメージのリスクを極度に恐れるスポンサーへの忖度が最優先され、不祥事を起こした人物の起用には極めて慎重にならざるを得ません。
一方で、映画館やNetflixをはじめとする有料配信サービスは、視聴者が自ら対価を支払ってコンテンツを選択する「オプトイン方式」です。ここでは「世間体」よりも「作品としての完成度」が最優先されます。ピエール瀧が地上波への過度な執着を捨て、表現の純度が求められる映画・配信領域へと主戦場をシフトさせたことこそが、双方の利害が一致した極めて合理的な選択だったのです。
