1980年代から2026年代にかけた杏林大学のキャンパス変遷は、日本の大学業界全体が直面する「郊外メガキャンパスモデルの終焉」を如実に物語っています。かつては広大な敷地にゆったりとした校舎を構えることがステータスとされましたが、タイムパフォーマンス（タイパ）と都市の利便性を最重視する現代の受験生にとって、駅からの遠小なアクセスはそれだけで致命的な選択除外理由になり得ます。
杏林大学が早期に八王子からの撤退を決断し、三鷹市という都心至近エリアへの移転を断行したスピード感は、経営戦略として極めて冷徹かつ合理的であったと結論づけられます。もし移転を先送りしていれば、近年の急激な18歳人口減少の波に抗えず、より深刻な定員割れ危機に直面していた可能性は否定できません。
一方で、この事例は「大学撤退後の広大な郊外空間をいかに再定義するか」という重い社会的課題を提示しています。完全な売却が難しい立地において、グラウンドなどの特化型資産として活用を維持する同大学の選択は、郊外キャンパスを抱える他大学にとっても現実的なロールモデルの一つと言えます。
