気象庁および地震調査研究推進本部の統計分析によると、大地震発生後のおよそ1週間（特に最初の2〜3日間）は、同程度の強い揺れを伴う地震が発生する確率が極めて高いとされています。揺れが収まった直後の「安心感」に身を委ねて警戒を解くことは、二次被害に巻き込まれる最大の要因となります。
ここで着目すべきは、人間の心理に深く根ざす「正常性バイアス」と「多数派同調バイアス」の危険性です。災害心理学の研究において、人間は突発的な危機に直面した際、脳の過剰なストレスを防ぐために「自分だけは大丈夫」「大したことにはならない」と都合よく解釈し、避難を遅らせる防衛機制が働くことが明らかになっています。周囲の人々が避難行動を起こしていない様子を見て、「みんな動いていないから平気だろう」と同調してしまう心理もこれに拍車をかけます。
【プロの結論】おすすめできる行動・絶対に避けるべきNG行動の判断基準
地震発生後の混乱を生き抜き、家族や自身の安全を確実に担保するためには、以下の明確な行動基準に従うことが推奨されます。
【今すぐ実践すべき推奨アクション（おすすめできる行動）】
- 室内の安全ゾーン確保：寝室やリビングの出入口をふさぐ位置に倒れそうな家具がないか確認し、ドアを開けて避難経路を確保する。
- 水の確保と火の元の確認：浴槽に水を張り生活用水を確保する。使用中の暖房器具やガスコンロは揺れが収まった段階で確実に消火する。
- スリッパや靴の着用：室内であっても割れたガラスや食器の破片による足裏の負傷を防ぐため、厚底のスリッパやスニーカーを履く。
- 正確な情報源の固定：NHKのニュース速報、気象庁HP、居住自治体の防災ポータルなど信頼できる一次情報源をブックマークして定期巡回する。
【絶対に避けていただきたいリスク行為（おすすめできないNG行動）】
- 揺れの最中に慌てて火を消しに行く：激しい揺れの中での移動は転倒や熱湯による火傷のリスクが高く、現在の大半のガスメーターは震度5相当で自動遮断されるため、揺れが収まるまで身を守ることが最優先。
- エレベーターを使用した移動：余震による停電や安全装置作動によって閉じ込められる危険があるため、避難は必ず階段を使用する。
- 未確認情報のSNSリポスト：出所不明の「◯時間後に巨大地震が来る」「外国人が略奪している」といった根拠のない流言飛語を拡散しない。
- むやみな電話発信：回線パンク（輻輳）を防ぐため、安否確認は「災害用伝言ダイヤル（171）」や「災害用伝言板（web171）」、メッセージアプリを活用する。
