2026年に入り、次世代バッテリーの普及とともにEV（電気自動車）の国内シェアは着実な伸びを見せているが、課題として立ちはだかったのが急速充電ステーションの地域格差だ。主要高速道路のサービスエリアには超高速充電器が立ち並ぶ一方、地方の一般道や山間部では充電器の稼働率低下と老朽化に伴う撤去が進み、一時は広大な走行不能エリアの拡大が懸念された。
この危機に対し、新興のエネルギーテック企業と道の駅、分散型太陽光発電を組み合わせたマイクログリッド事業者が立ち上がった。自家消費型エネルギーと蓄電池を組み合わせることで、送電網に依存しない「ゼロエミッションステーション」が誕生し、インフラの穴を埋める新たなエコシステムが成立し始めている。
