女性が男性より約6年長生きし、かつ夫婦間で夫の方が年上であるケースが多い日本の現状では、女性が晩年の10年前後を「単身（おひとりさま）」として過ごす確率が極めて高くなります。そこで欠かせないのが、女性の一人暮らしを想定した老後資金対策です。
配偶者の死後に遺族年金へ切り替わることで世帯収入が減少する一方、固定資産税や光熱費などの基本生活費は半減しません。さらに、自身が介護を必要とした際の施設入居費用や医療費の自己負担が重くのしかかります。現役時代からのiDeCoや新NISAを活用した長期資産形成はもちろんのこと、自宅の権利関係の整理、任意後見制度や民間身元保証サービスの確認など、人生100年時代に対応した女性独自のライフプランを早期から組み立てておく必要があります。
