この「恩返しの連鎖」は、日本側からも確かな形で返されています。2018年や2026年4月に発生した台湾・花蓮地震において、日本国内では即座に「今度は日本が恩返しをする番だ」との声が沸き起こり、自治体、企業、Yahoo!基金をはじめとするネット募金を通じて巨額の支援金が集まりました。
寄付の受け渡しルートについても、時代とともに進化と透明化が進んでいます。かつては台湾赤十字組織などを通じた配分プロセスにおいて、一部で手続きの遅れや使途に関する議論が生じた経緯もありました。そうした過去の教訓を踏まえ、現在では政府直轄の特設口座や、被災自治体・現地信頼NGOへ直接届く民間窓口が主流となっています。
日本赤十字社や台湾駐日代表処（台北駐日経済文化代表処）による寄付金の受付・送金フローも極めてスムーズになり、支援者の善意が1円も無駄なく現地復興へ活用される体制が確立されています。
