未成年の身体はまだ発育の途上にある。骨盤が未成熟なことによる難産のリスクや、妊娠高血圧症候群、早産、貧血など、身体的な負担は成人に比べて極めて高い。医療・ヘルスケアの観点から言えば、早期の受診と継続的な妊婦健診が母子の命を救う絶対条件だ。
日本産婦人科医会は、予期せぬ若年妊娠における母体死亡や新生児の遺棄を防ぐため、医療機関と地域社会の強固な連携を繰り返し呼びかけている。厚生労働省とも連携しながら、望まない妊娠を防ぐための緊急避妊薬（アフターピル）のアクセス改善や、健診未受診のまま分娩に至る「飛び込み出産」を根絶するための社会福祉ネットワークの構築が急ピッチで進められている。
