大会へ出場するための絶対条件である「福島県水泳連盟選手登録」において、現場関係者を悩ませているのが事務手続きのオンライン完全移行に伴うトラップです。連盟関係者への取材によると、2026年現在、公益財団法人日本水泳連盟が運用する総合情報システムを介した選手データ登録と、地方支部（県北、県南、いわき、会津など）ごとの承認フローが複線化しており、ここでの入力不備や会費納入の遅延がエントリー漏れを引き起こす事例が後を絶ちません。
事実、公式アナウンスメントでも注意喚起されている通り、競技会参加費や加盟諸費用の振込先は、各支部や大会事務局ごとに指定されています。例えば、県北地区関連の送金窓口として「ゆうちょ銀行 二二九支店 当座 61536 福島県県北水泳連盟」といった具体的な指定口座が設けられており、学校やスイミングクラブの会計担当者が他地区の口座へ誤送金し、受付完了メールが届かないまま締切を迎えてしまう事故が発生しています。
さらに福島県水泳連盟大会要項には、二重登録の禁止や所属変更におけるインターバル期間の規定が細かく明記されています。「中学校や高校の部活動」と「地域のスイミングクラブ」のどちらからエントリーするかという所属選択において、福島県高等学校体育連盟水泳専門部が管轄するインターハイ予選や新人戦では学校所属が義務付けられる一方、ジュニアオリンピック予選ではクラブ所属となるなど、規定の解釈を誤ると競技失格となるリスクが潜んでいます。福島県水泳連盟役員名簿に名を連ねる重鎮指導者たちも、「要項の隅に小さく書かれた『公認資格の有効期限』や『監督会議への出欠義務』を軽視する指導者が増えている」と危機感を露わにしています。
