背景にあるのは、深刻化するIT人材不足と、依然として低い日本のジェンダーギャップ指数だ。政府は2026年度予算において、若年女性のデジタルスキル獲得支援に特化した新たな交付金を創設した。これに呼応するように、国内外の主要テック企業が社会貢献（CSR）と将来の優秀な人材確保を兼ねて、自社のプレミアムサービスを教育機関や個人向けに無償で開放し始めている。
「これまでは初期投資の高さがハードルになっていた」と分析するのは、IT教育推進NPOの代表だ。「高価なPCやライセンス料を払わなくても、スマホや学校配布のタブレットから直接アクセスできる環境が整ったことが大きい」と語る。
