吉田証言が社会的に甚大な影響力を持つに至った背景には、大手メディアによる大々的な報道がありました。とりわけ朝日新聞は1980年代初頭から1990年代にかけて、吉田氏の証言を事実として繰り返し紙面で紹介しました。
1982年9月には大阪本社版社会面で吉田氏の講演内容を大々的に報じ、その後も慰安婦問題の特集記事において「強制連行の加害者による証言」として重用。1990年代初頭の政治課題化や日韓首脳会談における議論のベースとしても引用され、国際社会へ問題が波及する契機を作りました。
しかし、秦氏の調査をはじめ各方面から虚偽性が指摘されていたにもかかわらず、朝日新聞は長年にわたり十分な検証や訂正を行いませんでした。この対応が批判を浴びるなか、2014年8月5日の特集紙面において、同社は「証言は虚偽と判断した」として過去16本の記事を取り消しました。
さらに同年9月11日、当時の木村伊量社長が記者会見を開き、記事の取り消しが遅れたことについて「読者や関係者に深くお詫び申し上げる」と正式に謝罪。独立した第三者委員会が設置され、報道に至った経緯や訂正が遅れた組織的な要因について詳細な検証報告書がまとめられる事態へと発展しました。
