日本有数の温泉保養地として知られる神奈川県・箱根。かつて高度経済成長期からバブル期にかけて、企業の福利厚生や各種共済組織の保養所として賑わいを見せた「箱根緑樹山荘」について、現在どのような状態にあるのか関心を寄せる声が後を絶ちません。かつて家族旅行や職場の研修で訪れた経験を持つ人々や、地域の不動産変遷を追う愛好家の間で、当時の記憶とともにその後の行方が注目されています。

時代の変化とともに多くの保養所が再編や売却の道を辿るなか、箱根緑樹山荘も大きな転換期を迎えました。ネット上では「今でも宿泊予約ができるのか」「現在の所有者は誰なのか」「廃墟化しているのではないか」といった様々な疑問や憶測が飛び交っています。本稿では、箱根緑樹山荘の歴史的な成り立ちから閉館・売却の背景、現地の最新状況、そして箱根のリゾート地再編が意味する構造的変化までを徹底取材と公的データに基づき紐解いていきます。

• 要点1：箱根緑樹山荘は現在、一般的な宿泊施設としての営業を終了しており、新規の宿泊予約や一般向けの見学受付は行われていません。
• 要点2：施設の売却・整理の背景には、バブル崩壊後の福利厚生見直し、建物の老朽化に伴う維持管理費や耐震改修コストの高騰といった構造的要因が存在します。
• 要点3：跡地や建物は私有地として厳重に管理または再開発の対象となっており、無断立ち入りは厳禁。箱根エリア全体の高級リゾート・プライベートヴィラ化という大きな再編トレンドの中に位置づけられます。

【2026年最新】箱根緑樹山荘の現在｜宿泊予約や見学は可能なのか

結論から述べると、箱根緑樹山荘の2026年最新情報において、一般旅行者が宿泊予約を入れたり、日帰り温泉や館内見学を利用したりすることは一切不可能です。大手旅行予約サイト（楽天トラベル、じゃらん、一休.com等）はもちろんのこと、かつて利用対象となっていた会員組織や団体の福利厚生窓口においても、本施設に関する宿泊受付の取り扱いは完全に終了しています。

現地は現在、関係者以外の立ち入りが厳しく制限された私有地となっており、ゲートや敷地境界には防犯対策や警告看板が設置されています。不動産管理会社や新たな権利者による管理下に置かれており、無断で敷地内へ侵入する行為は刑法第130条の建造物侵入罪や住居侵入罪に抵触する明確な違法行為となります。

かつて訪れた思い出の場所を一目見たいと考える往年の利用者であっても、公道からの目視確認に留める必要があります。周辺の道路は道幅が狭い山道や別荘地特有の私道が多いため、路上駐車や敷地前での長時間の滞留は近隣住民や通行車両への迷惑となるため厳に慎まなければなりません。

箱根緑樹山荘の歴史と所有者の変遷｜保養所ブームから売却に至る背景

箱根緑樹山荘の歴史を振り返ると、日本が右肩上がりの経済成長を遂げていた昭和中期から後期、そして平成初期のリゾート文化が色濃く反映されています。当時、箱根・仙石原や強羅、宮ノ下などのエリアには、大企業や官公庁、各種共済組合が競うように保養所を開設しました。箱根緑樹山荘もそうした時代背景のもと、豊かな自然環境と良質な温泉を活かした静養施設として誕生しました。

当時の保養所としての利用実態は非常に活発で、繁忙期の夏休みや年末年始には抽選倍率が何倍にも達するほどの人気を博していました。利用料金は民間の一般旅館やホテルに比べて割安に設定されており、従業員や組合員の健康増進、家族サービスの拠点として親しまれてきた経緯があります。

しかし、1990年代初頭のバブル崩壊を機に日本の企業経営や公的組織の財務環境は激変します。長引く景気低迷とデフレ経済の中で、「自前で不動産を所有し、莫大な固定資産税と維持管理費を払い続ける保養所モデル」は大きな重荷となっていきました。さらに、以下のような複数の要因が重なり、売却や閉鎖への動きが加速することとなりました。

• 福利厚生のアウトソーシング化：直営保養所を抱える方式から、外部の福利厚生代行サービス（リロクラブやベネフィット・ワンなど）の会員権型へ移行。
• 建物の老朽化と耐震基準改定：築30年〜40年を迎えた建物の大規模修繕や、耐震補強工事に数億円規模の予算が必要となったこと。
• 従業員・利用者の価値観の多様化：画一的な保養所利用よりも、個人が好みの宿泊施設を自由に選ぶ旅行スタイルへのシフト。

これら売却に至った根本的な理由によって、箱根緑樹山荘もその役割を終え、資産整理の一環として売却手続きが進められました。所有者の移転後は、民間の不動産開発会社や投資ファンドなどを経て、新たな用途への再編が進められています。