こうした労働者側の意識変化に対し、先進的な企業はすでに動き始めている。都内のあるスタートアップ企業では、午後7時以降の社内チャットツールの使用をシステム的に禁止した。緊急の用事であっても、翌朝までメッセージは送信されない。
「最初は不安でしたが、結果として社員の生産性は上がり、離職率は劇的に下がりました」と、同社の代表は語る。これまでの「早くレスポンスする奴が偉い」という評価基準そのものが、組織の寿命を縮めていたのだ。つながりすぎない仕組みを作ること。それが、これからの企業が優秀な人材を確保するための必須条件になりつつある。
