中内が巻き起こした「価格破壊」の熱風は、1970年代から80年代にかけて日本列島を飲み込んだ。ダイエーは単なるスーパーマーケットの枠組みを飛び越え、プライベートブランド「セービング」の開発や、米国型ハイパーマーケットの導入など、時代に先駆けたイノベーションを矢継ぎ早に投下する。1972年には三越を抜いて小売業日本一の座に君臨。1980年には日本の小売業として初となる売上高1兆円の金字塔を打ち立てた。
しかし、その眩い栄光の裏には、致命的な構造的脆弱性が潜んでいた。ダイエーの急拡大を支えたのは「地価上昇」を前提とした出店モデルだった。銀行から巨額の資金を借り入れて土地を買い、店舗を建て、値上がりした土地を担保にさらに借金をして次の店を出す――。インフレ経済下では無類の強さを発揮したこの「土地本位制」のレバレッジ経営は、バブル崩壊とともに自らを縛る巨大な足枷へと反転した。
デフレの足音が忍び寄る1990年代、消費者のニーズは「どこでも同じものが安い」総合スーパー（GMS）から、ユニクロやニトリといった専門店（SPA）、あるいは利便性を極めたコンビニエンスストアへと急速に細分化していった。だが、過去の成功体験に囚われた中内は、止まることのない拡大路線を突き進んだ。売上至上主義への執着と、ワンマン体制ゆえのブレーキ機能不全。巨額の有利子負債を抱えたダイエーは次第に身動きが取れなくなり、2000年代初頭の産業再生機構入りへと転落していく。
