死角なしに見える同社だが、リスクがゼロというわけではない。最も注視すべきは、米国主導による対中輸出規制の行方だ。中国市場は同社にとって依然として大きな売上比率を占めており、規制の対象がレガシー（旧世代）半導体製造装置にまで拡大した場合、業績へのインパクトは避けられない。
また、半導体業界特有の「シリコンサイクル」が完全に消滅したわけではない。AI投資の一巡や、世界的な景気後退が引き金となり、デバイスメーカーが設備投資を一時的に凍結するリスクは常に付きまとう。それでも、中長期的なデジタル社会の拡大という大潮流が変わらない限り、東京エレクトロンがその中心地であり続ける事実に揺らぎはなさそうだ。 （出典: 東京エレクトロン 株価 なぜ 高い（Yahoo!ニュース））
