ホルムズ海峡の封鎖は、金融市場やマクロ経済にも壊滅的な打撃を与えます。原油輸入代金の支払いは米ドル建てで行われるため、資源価格の高騰は日本の貿易赤字を急激に拡大させます。
貿易赤字の拡大は、エネルギー調達のための構造的な「円売り・ドル買い」圧力を一段と強めることになり、さらなる歴史的円安の引き金となります。「原油高×円安」という最悪の掛け合わせは、輸入インフレを一層加速させ、企業収益を激しく圧迫します。
株式市場では、燃料コスト増と消費減退の懸念から製造業や運輸・小売りセクターを中心に売りが広がり、日経平均株価の急落を招く公算が大きいとみられています。物価高による個人消費の冷え込みと企業業績の悪化が同時に進行する「スタグフレーション（不況下のインフレ）」の到来が、日本経済にとって最大の脅威です。
