ネット上では「日本体操協会は利権と派閥争いに明け暮れている」という短絡的な言説が散見されますが、現場の取材から見えてくるのは、むしろデジタル化とガバナンス強化に伴う実務的な歪みです。
その典型例が、選手・指導者・審判員を対象とした日本体操協会登録システムの厳格化を巡る現場の困惑です。
協会は近年、不祥事防止、コンプライアンス研修受講の義務化、および大会出場の透明性を担保するため、選手登録から指導者資格の更新までをすべてオンラインシステムで一元管理する体制へと移行しました。しかし、この改革が草の根のジュニアクラブや地方の学校現場に過度な事務負担と登録料負担を強いているという声が上がっています。
「中央のガバナンス規程に合わせるあまり、地方の小規模クラブが新規参入しにくくなっている」「少年少女が気軽に競技を始められる環境が狭まっている」という現場指導者の悲鳴は、外からは見えにくい構造的な盲点と言えます。
