院長や主要な勤務医が逮捕された場合、該当の歯科医院は即座に診療体制の崩壊に直面します。突如として「本日休診」の張り紙が出され、電話が不通になるケースが後を絶ちません。
地域の利用者が投稿するSNSや大手口コミサイトでは、「予約日に向かったら警察の家宅捜索が入っていた」「高額なマウスピース矯正の契約金を一括で支払った直後に院長が逮捕され、連絡が取れない」といった悲痛な証言が散見されます。
逮捕された医師が個人事業主として開業している場合、代診医を確保できなければ事実上の閉院へと追い込まれます。医療法人社団の分院長が逮捕されたケースでは、本部主導で医師の交代が行われ診療が継続される場合もありますが、看板の掛け替えや患者離れによる減収から最終的に統廃合される例が目立ちます。
治療途中で放置された患者が直面する最大のリスクは、カルテ（診療録）の散逸と前受金の未返還問題です。弁護士会や消費生活センターへの相談件数を見ても、自由診療のローン残債処理を巡るトラブルは深刻な社会問題となっています。
