これまで芸能プロダクションの多くは、所属タレントに対するネット上の悪評や誹謗中傷に対して「静観」を保つ姿勢が一般的だった。反論することで火に油を注ぎ、炎上を拡大させるリスクを恐れたためだ。しかし、今回の対応はその従来の常識を根底から覆すものとなっている。
関係者への取材によると、今回の法的措置は単なる「アンチの批判意見」ではなく、度重なる脅迫めいた内容や捏造された画像・動画の拡散、さらにはメンバーの家族や身近な関係者にまで及ぶストーカー的嫌がらせを対象としているという。法務チームは専門の弁護士団とタッグを組み、24時間態勢で証拠保全を実施。一過性の炎上として風化させることなく、全件追跡する執念を見せている。
