日本野球機構（NPB）に加盟する12球団を見渡せば、IT大手、大手私鉄、製薬会社、食品メーカーなど、多様な大企業の看板を背負った球団が肩を並べる。その中で、球団事業そのものを本業として自立した収益を上げ続ける広島東洋カープは、唯一無二の異彩を放っている。
親会社が存在しないということは、景気の後退によって企業本体の業績が悪化した際にも、煽りを受けて球団が売却されたり撤退を余儀なくされたりするリスクが極めて低いことを意味する。球団経営そのものが独立したビジネスとして完結しているため、長期的視点に立ったビジョンを描くことが可能なのだ。
企業が球団を宣伝ツールとして所有する時代から、スポーツエンタテインメント単体で価値を生み出す時代へ。カープが長年守り抜いてきたこの構造は、これからのプロ野球界が目指すべき持続可能なスポーツビジネスの到達点を示している。 （出典: 広島 東洋 カープ 親会社（Yahoo!ニュース））
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