荒れ狂う太平洋の真ん中で、目に見えない主権の防壁が張り巡らされている。日本政府が推進する排他的経済水域（EEZ）保全の現場では、海上保安庁による24時間体制の海洋監視と、外務省による洗練された外交攻勢が同時並行で進行中だ。周辺国による海洋調査船や情報収集船の接近が頻発する中、現場の緊張感はこれまでにない高まりを見せている。
「単なる岩ではない。ここは国家の未来を支える基盤だ」。現場の警戒にあたる関係者が明かす通り、外務省は国連関係機関や国際フォーラムにおいて、日本の立場と法治に基づく正当性を整然と主張。一方、海上保安庁は巡視船の常時哨戒に加え、人工衛星データや最新の海洋監視ネットワークをフル稼働させている。不審な動きを見せる外国船艇に対して迅速な警告とアプローチを行い、日本の排他的経済水域（EEZ）内での無許可な資源調査や海洋測量活動を水際で阻止しているのだ。
