こうしたドラマ視聴の変化に対応すべく、視聴率データの測定を担う株式会社ビデオリサーチも評価体系の進化を止めていない。従来の「リアルタイム世帯視聴率」重視から、個人視聴率、さらにはタイムシフト（録画再生）を加味した「総合視聴率」へのシフトが急速に進んでいる。
この変化は、テレビ放送業界全体の構造改革を劇的に加速させた。単に「何世帯に見られたか」ではなく、「誰が、どのように、どれほど熱心に見たのか」がスポンサー企業や制作陣にとって最重要課題となったのだ。リアルタイムで数字が跳ね上がらなくとも、タイムシフトや配信で爆発的な伸びを示す作品が正当に評価される時代が到来している。
