国家レベルでの教育戦略と地域の研修現場を繋ぐパイプ役として、文部科学省が発信する最新施策の迅速な噛み砕きと展開が求められている。特に現行の学習指導要領が目指す「主体的な学び」の質を高めるため、各自治体は国の動向を常に注視しながら研修内容を調整してきた。
ここで重要なエビデンスを提供しているのが国立教育政策研究所だ。同研究所がまとめた全国的な学力調査や授業実態の分析データは、どのような指導法が子供の思考力や表現力を伸ばすのかを客観的に示している。研修プログラムにはこれらのデータが惜しみなく投入されており、感覚や経験則だけに頼らない、根拠に基づいた指導技術の習得が可能となった。国が示す大枠の方針を、自校の児童生徒に合わせてどう具現化するか。その翻訳作業を助ける役割が一段と重要性を増している。
