品薄が深刻を極めた当時、消費者の行動と小売現場の間では激しい摩擦が発生していました。ドラッグストアの店先には連日「マスク本日入荷なし」の貼り紙が掲出され、開店前から高齢者を中心とした数百人の行列が形成される光景が全国で常態化しました。
SNS上では「朝5時から並んだのに買えなかった」「店員に詰め寄る客がいて現場が疲弊している」といった生々しい投稿が溢れ返りました。この混乱を重く見た大手ドラッグストアチェーン各社は、開店時の先着順販売を順次中止。不規則な時間帯に陳列する「ゲリラ販売」や夕方以降の補充へと運用を切り替えることで、特定層による買い占めや密状態の解消を図りました。
一方で、フリマアプリやオークションサイトでは、数箱セットが数万円で取引される悪質な買い占め転売が横行。これに対し、政府は1973年のオイルショック以来となる「国民生活安定緊急措置法」第26条を適用し、マスクの転売行為を法的に禁止（1年以下の懲役もしくは100万円以下の罰金）する強硬措置に踏み切りました。法規制の施行とメーカー公式直販サイト（シャープの抽選販売サイトなど）の立ち上げが重なり、不当なプレミア価格は急速に崩壊へ向かいました。
