多くのファンを抱えながら、ゼンリーサービス終了の決定的な理由となったのは、2017年にZenlyを買収した親会社Snap社（Snapchatの運営元）の経営悪化でした。当時のハイテク業界を襲った複合的な要因が、Zenlyの息の根を止める結果となったのです。
直接的な引き金となったのは、Appleのプライバシー規約改定（ATT）による広告ターゲティング精度の低下と、世界的なインフレに伴う企業のデジタル広告費削減です。これによりSnap社の収益モデルは大打撃を受け、株価はピーク時から8割近く暴落。同社CEOのエヴァン・スピーゲル氏は、生き残りをかけて全従業員の約20%を削減する大規模なリストラ計画を発表しました。
この再建策において、Snap社は「中核事業であるSnapchatの成長」「収益性の高い事業」「AR（拡張現実）技術」へのリソース集中を宣言。Zenlyは熱狂的なユーザー数を誇りながらも、単体での収益化（マネタイズ）の目処が立っておらず、高額なサーバー維持費と開発コストを要する赤字事業と見なされて統廃合の対象に選ばれました。自社アプリ内のスナップチャット マップ機能（Snap Map）へユーザーを統合する思惑も重なり、サービス終了という苦渋の決断が下されました。
