極楽湯 東大阪店に限らず、全国的に老舗スーパー銭湯の閉館や事業譲渡がニュースになるケースが見受けられます。その根底には、温浴業界が直面している構造的な変化があります。
第1に、都市ガス・重油・電気代をはじめとするエネルギーコストの高騰です。巨大な浴槽のお湯を沸かし続け、サウナの超高温を維持するためには莫大な光熱費がかかります。近年のエネルギー価格高騰は、温浴施設の損益分岐点を大きく引き上げました。
第2に、人手不足と人件費の上昇、そして建物の耐用年数到来です。1990年代後半から2000年代前半の「スーパー銭湯ブーム」に建てられた施設が一斉に築20〜25年を迎え、建て替えか撤退かの決断を迫られています。
一方で、生き残りをかける施設はサウナ特化型へのリニューアルや、コワーキングスペースの併設、高級プライベートサウナの導入など、新たな付加価値を打ち出す動きを加速させています。
