日本市場においてマスターカードは、三井住友カードや楽天カード、セゾンカードなど大手イシュアとの提携強化でシェアを伸ばしてきた。
2026年現在の潮流は、単なる「ポイント一律還元」からの脱却だ。海外旅行保険の自動付帯条件の見直しや、円安局面に適応した外貨建て決済手数料の優遇プログラム、さらには特定パートナー店舗での高倍率還元など、ターゲット層を明確に絞った特化型特典が相次いでリリースされている。
「とりあえず作っておく」カードから、「ライフスタイルに合わせて尖らせる」カードへ。消費者の目が厳しくなった日本市場において、ブランド側の攻勢は留まるところを知らない。
