価格比較サイトや大手ECモールの普及により、「ネット通販の方が実店舗より無条件で安い」という先入観を持つ消費者は少なくありません。しかし、現場の流通構造を深く追跡すると、ネット通販と家電量販店の価格差には意外なカラクリが存在します。
小物デジタル周辺機器や単体ガジェットではネット通販が数％安いケースが目立つものの、大型冷蔵庫、ドラム式洗濯機、大画面有機ELテレビ、エアコンなどの「設置型白物家電」では、実店舗の提示価格がネット通販の実質支払額を下回る現象が頻発しています。
その背景にあるのが、大手メーカーが導入を強化している「メーカー指定価格制度（指定価格・再販売価格維持モデル）」です。パナソニックや日立をはじめとする主要メーカーの一部ハイエンド商品は、ECモールであっても実店舗であっても同一価格に固定されており、値崩れが起きません。この制度下では、実店舗独自の「下取りキャッシュバック」「指定オプションのセット割引」「設置基本工事費の無料化サービス」の有無が実質的な総支払額の差を生み出す決定打となっています。
