日本の仏教系新宗教において、立正佼成会としばしば比較されるのが創価学会だ。両者は共に法華経を典拠としながらも、組織の運営方針や社会との関わり方において対照的な歩みを見せてきた。政治領域へ直接関与する公明党を支援母体として持つ創価学会に対し、立正佼成会は特定の政党支援にとどまらず、幅広い政治家や他宗教との協調路線を選択してきた経緯がある。
宗教法人業界全体を見渡せば、信者数の減少は立正佼成会一教団の問題ではない。創価学会をはじめとする他の伝統宗教や新宗教においても、若年層の宗教離れと信者の高齢化は共通する深刻な課題だ。かつて高度経済成長期に都市へ流入した地方出身者の孤独を埋め、相互扶助のセーフティネットとして機能していた新宗教の社会的役割が、福祉制度の充実やデジタルコミュニティの台頭によって相対化されたことが背景にある。
