ダイレクトメールや電話案内をきっかけに「体験宿泊」へ参加する際、多くの方が身構えるのがセールス勧誘の有無です。現場の取材によると、体験宿泊プランの滞在中（主にチェックイン時または夕食前後の時間帯）に、専任スタッフから会員システムの概要説明や内覧ツアーが行われます。
かつて昭和の時代に見られたような「契約するまで部屋から出さない」といった悪質な強引勧誘はコンプライアンス上厳しく排除されていますが、営業提案自体は必ず行われます。購入意向がない場合は、体験宿泊の冒頭で「本日は純粋に体験し、家族で持ち帰って慎重に検討する」と明確にスタンスを伝えておくのが賢明な大人の対応です。
また、将来的な「売却と名義変更」についても冷徹な現実を理解しておく必要があります。リゾート会員権は投機対象ではなく「消費・利用財」です。バブル期のような資産価値の上昇は期待できず、手放す際は仲介市場を通じて安価で売却するか、子どもや孫へ名義変更して引き継ぐケースが大半となります。年間維持費を支払い続けられる見通しと、家族内での利用継続性を見極めることが不可欠です。
