日本の近現代史を振り返ると、社会を大きく動かした2つの巨大な出生ピークが存在します。
最初の波となったのが、終戦直後の1947年（昭和22年）から1949年（昭和24年）にかけて起きた第一次ベビーブームです。戦地からの復員や婚姻の急増に伴い、この3年間だけで約800万人以上、年間平均にして約270万人もの命が誕生しました。この時代に生まれた人々は後に「団塊の世代」と呼ばれ、日本の高度経済成長期を力強く牽引する原動力となりました。
続いて訪れたのが、団塊の世代が親世代となった1971年（昭和46年）から1974年（昭和49年）の第二次ベビーブームです。出生数は年間200万人を超え、この世代は「団塊ジュニア」として知られています。
当時の合計特殊出生率は2.1前後の水準を保っており、学校のプレハブ校舎増設や激しい受験戦争など、教育・雇用市場に大きな影響を与えました。しかし、本来期待されていた「第三次ベビーブーム」は経済環境の変化や未婚化・晩婚化の進行によって到来せず、日本の出生数はその後、下降線をたどることになります。
