万が一、マッサージ後に母体急変や死産といった重大な事態が発生した場合、法的な責任や因果関係の究明はどのように進むのか。
医療機関内での予期せぬ死亡事故に対しては医療事故調査制度が機能し、第三者機関を交えた原因究明が行われる。また、分娩に関連して重度脳性麻痺を発症した児に対しては産科医療補償制度が存在する。だが、民間のリラクゼーションサロンで起きたトラブルは、これらの医療補償の枠組みから外れることがほとんどだ。
法廷でマッサージと胎児死亡の因果関係を立証することは極めてハードルが高い。常位胎盤早期剥離などの突発的疾患が、施術の物理的刺激によって誘発されたのか、あるいは偶発的な発症だったのかを厳密に切り分けることは困難を極めるためだ。結果として、悲劇が起きた後に家族が深い後悔と立証の負担を背負い込む構造が浮き彫りになる。
