時計の針を2008年1月30日に戻そう。千葉県と兵庫県の複数世帯で、JTフーズが輸入・販売した「CO・OP 手作りギョーザ」などを食べた家族が相次いで重篤な中毒症状を訴え、救急搬送された。原因物質として検出されたのは、日本では農薬としての登録がなく劇毒物に指定されているメタミドホスだった。
被害は瞬く間に全国へ拡大し、疑い例も含めて多くの体調不良者が報告された。JTフーズは対象製品を含む数十品目の自主回収を発表したが、対応の遅れや情報公開をめぐって世論の猛烈な批判を浴びることとなった。
この事件は単なる一企業の不祥事にとどまらず、「日本の食卓における中国産食品依存」という構造的リスクを浮き彫りにした。全国のスーパーから中国産冷凍食品が撤去され、外食産業全体がメニューの原産地表示を見直すなど、日本の食品業界全体のサプライチェーンに激震を走らせる歴史的転換点となったのである。
