技術的な無煙化が可能になった一方で、煙突を隠蔽した背景には、日本社会における根深い「忌避感情」と都市計画上の葛藤があります。
明治期から昭和にかけて、火葬場は典型的な「NIMBY施設（Not In My Back Yard＝必要だが自宅の近くには建ててほしくない施設）」の代表格でした。当時、風下住民からは「洗濯物に灰がつく」「特有の臭いで窓が開けられない」といった切実な苦情が絶えず寄せられており、新設や改築の計画が持ち上がるたびに激しい建設反対運動が巻き起こりました。当時の自治体議事録や住民運動の記録を紐解くと、住民側が反対の象徴として真っ先に槍玉に挙げたのが「高くそびえる不吉な煙突」でした。
転換点となったのは、1999年に公布された「ダイオキシン類対策特別措置法」です。厚生省（現・厚生労働省）は「火葬場等各種施設基準要綱」を改訂し、火葬炉の構造基準や排ガス濃度を厳格化しました。この法令改正により、全国の旧式火葬場は大規模な建て替えを余儀なくされました。
この改築ラッシュを迎えた際、各地の自治体は周辺住民への環境配慮と合意形成のため、単に排気を清浄化するだけでなく「火葬場建設と景観基準」を極限まで引き上げました。横浜市をはじめとする先進自治体では、敷地周囲に広大な緩衝緑地（グリーンベルト）を配備し、火葬場特有の設備である煙突を外部から一切見えない構造にすることを新設条件としたのです。煙突を撤去・隠蔽することは、近隣住民の視覚的ストレスを軽減し、精神的な平穏を担保するための行政的・建築的な必須条件でした。
