個人撮影マッサージを制作・配信する上で、最も注意しなければならないのが日本の法律規制だ。「マッサージ」という名称の使用や効果効能の表示には厳しい制限が存在する。
無資格者による「マッサージ」表記の違法性
日本の法律上、「マッサージ」という単語を事業や対価を得る活動で不特定多数に用いることができるのは、国家資格である「あん摩マッサージ指圧師」のみである。無資格者が施術行為を撮影し、タイトルや説明欄に「マッサージ」と明記して配信・集客を行う行為は、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師等に関する法律（あはき法）第18条の2に抵触するリスクが高い。
国家資格を持たないクリエイターが動画を制作する場合、タイトルや概要欄の表記には「もみほぐし」「リラクゼーション」「トリートメント」「ボディケア」といった代替表現を使用するのが法的な定石となっている。
医療的効果効能の標榜リスク
「肩こりが治る」「腰痛が解消する」「小顔になる」といった表現を動画内やサムネイルで使用することは、景品表示法や薬機法（医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）の観点から非常に危険だ。医学的根拠のない効果効能をうたうことは、プラットフォームの規約違反にとどまらず、行政指導の対象となり得る。
