Eコマースの絶対王者であるAmazonが拡大を続けるなかでも、この実店舗モデルはビクともしない。重い飲料や米、即時性を要する生鮮食品をその場で見て手に入れられる価値は、配送料や配送のタイムラグがつきまとうネット通販に対して圧倒的な優位性を持つ。広大な売り場そのものが、顧客の目の前にある「巨大な最終配送拠点」として機能しているためだ。
こうした現実に伴い、各地の大型商業施設開発のあり方も様変わりした。シネマコンプレックスやアパレルブランドを集積した従来のモール型開発から、広大な平面駐車場を備えた平屋型巨大店舗を核とする開発へのシフトが相次ぐ。景気後退やインフレにも耐えうる生活密着型インフラを中心に据えることで、持続可能な集客力と収益性を確保する狙いだ。
