大会規模の拡大と制度改革が進むなか、組織自体のガバナンス体制にも注目が集まっています。一般社団法人福岡陸上競技協会 役員経歴を紐解くと、元実業団の名選手や長年高校・大学で指導実績を積んできた競技界の重鎮だけでなく、近年の法制化に合わせた法務・財務の専門家が参画していることが分かります。これにより、助成金運用の透明化や公認大会の運営クオリティは格段に向上しました。
しかし、グラウンドレベルに視点を移すと、新たな課題も見えてきます。現場の高校指導者からは、「システム化が進む一方で、競技役員のなり手不足が深刻化している」という本音の証言が聞かれます。休日にボランティア同然で審判を務める教員の負担軽減策として外部委託や審判員手当の改定が進められているものの、長時間の審判業務を支える人的基盤の維持は依然として綱渡りの状態です。
また、保護者やジュニア世代のコミュニティ（SNSや地域連絡網）では、エントリー費用の改定や会場周辺の駐車マナー、招集所でのデジタル機器持ち込み制限などを巡り、情報共有の不足から生じる混乱が度々話題となっています。規程の厳密化に現場の理解が追いついていない過渡期のひずみが浮き彫りになっています。
