精神障害を抱えながらの一人暮らしには、孤独感、服薬の中断、昼夜逆転、生活費の浪費といった数々のリスクがつきまといます。当事者コミュニティ（SNSや匿名掲示板、知恵袋など）に寄せられる生の声を集約すると、手帳を取得したことで孤立無援の生活から脱却できたという安堵の声が目立つ一方で、福祉サービスの使いこなしに戸惑う本音も散見されます。
ネット上の当事者手記や投稿では、「手帳2級が取れたことで公営住宅の単身入居募集に応募できるようになり、家賃が民間アパートの3分の1以下に抑えられた。この固定費削減がなければ破綻していた」「一人で暮らしていると誰とも話さず希死念慮が強まるが、訪問看護ステーションから週に2回看護師さんが来てくれるようになり、薬の仕分けや体調の聞き取りをしてくれるだけで命拾いしている」といった切実な実情が語られています。
精神手帳2級の所持者が一人暮らしを維持するために利用できる主な公的サービスには、以下のようなものがあります。
- 障害福祉サービス「自立生活援助」：定期的に専門支援員が自宅を訪問し、食事や掃除の状況、光熱費の支払い、近隣トラブルの有無などを確認して早期に対処する。
- 精神科訪問看護：主治医の指示書に基づき、医療保険（自立支援医療併用で原則1割負担・所得上限あり）で看護師や作業療法士が自宅を訪問。病状観察や服薬指導、生活リズムの改善を伴走支援する。
- 居宅介護（ホームヘルプ）：家事や身の回りの動作に困難がある場合、ヘルパーが調理や掃除、買い物などをサポートする。
- 公営住宅（都営・県営・市営）の優遇抽せん・減額：単身入居資格の緩和や、当選倍率の優遇措置、世帯所得に応じた家賃減額制度が適用される。
精神科医療ソーシャルワーカー（PSW）の現場証言によれば、「一人暮らしで最も恐ろしいのは、調子が悪くなったときに完全に社会からフェードアウトしてしまうこと」だといいます。手帳を所持していることで、地域の基幹相談支援センターや社会福祉協議会とのパイプが太くなり、本人がSOSを出せない状態に陥っても、訪問看護や行政の巡回によって最悪の事態（孤立死や重篤な病状悪化）を未然に防ぐセーフティネットが機能するようになります。
