いよいよ開幕の足音が近づく2026年愛知・名古屋アジア競技大会。大規模なインフラ整備が最終局面を迎えるなか、現場では緊迫した調整が続いている。運営の司令塔となる名古屋市役所と愛知県の合同事務局では、連日深夜まで競技会場の改修計画や交通規制のシミュレーションが重ねられているのが現状だ。
既存の施設を最大限に活用してコストを抑える「スマート開催」を掲げる一方で、海外からの大規模な選手団や観客を受け入れる受け皿の確保は容易ではない。宿泊施設の価格高騰や警備体制の強化など、クリアすべきハードルは山積み。地元経済への波及効果に対する期待感と、大会運営コストの上振れを懸念する市民の厳しい目。その双方の板挟みになりながら、大会組織委員会は準備を急ピッチで進めている。
