日本のエネルギー政策において、2026年は大きな転換点として記憶されるだろう。その中心にあるのが、海上に太陽光パネルや風力発電機を浮かべる「フロート型発電設備」の急拡大だ。
浅瀬が少ない日本の海岸線において、着床式の洋上風力発電には地理的な限界があった。しかし、深海部でも安定して設置できる浮体式架台（風力フロート）のコストが劇的に低下したことで、一気に実用化が加速。さらに、湖沼や穏やかな湾内に設置される水上太陽光（フロート・ソーラー）は、水面による冷却効果でパネルの熱劣化を防ぎ、陸上よりも高い発電効率を叩き出している。エネルギー自給率向上への回答として、海に浮かぶ発電所は今や日本のインフラに不可欠な存在となった。
